東京の下町に残る1950年代ごろ以前から存在する古い用品屋、日用品雑貨屋、食堂、居酒屋、旅館、銭湯、屋台など．時計が止まったような施設や古びた居酒屋、大衆食堂が海外旅行客に人気が高いと驚かれている．国際的レベルの高級ホテル．高層ビル群．流行の先端を走るデパートやモール．欧米風の高級レストラン．発展途上国、新興国からの観光客はともかく、はるばる欧米から訪日する先進諸国の観光客にとって珍しいものではない。彼らの関心は日本独自の文化に浸ること．ターゲットは江戸、明治レトロ、大正、昭和レトロと謳って新しく作られた施設ではない．その時代そのままが残されている文化や朽ちかけた本物の施設だけが真実を伝えることができる．海外の知的観光客にとって世界各地に残存する独自文化は新鮮であり、興味が尽きないが経済的発展とともに何処（いずこ）でも消えてゆく宿命．国家が成熟期に入った時に価値が再認識されても、すでに大半が消え去っている．カー・フェリーより望む大河メコン．湖（みずうみ）のように広がっている．メコン河フェリーはベトナム南部とカンボジア南部を繋ぐ動脈．「メコン・エクスプレス」と称するバスが運行されている．...

■日本型「垂直統合」だけでは「水平分業」にかなわない日本人の同質性というか没個性的な思考と行動、すなわち横並び精神は、戦後復興から経済成長期までは素晴らしく機能しました。しかし、昨今のグローバル経 済時代にはそれが逆効果を生んでおり、成長の芽を摘んでしまっているどころか、その間隙をうまく突いてきたアップルやサムソン、シーメンス、ＧＥ、ワーゲ ン、ホンハイなどグローバル企業のセグメント戦略に翻弄されてしまったと見受けられます。要するに、商品の差別化に必須の「マーケティング・セグメンテーション（市場・顧客層対応）」の失策と、競争力失墜の主要因となっている自前主義・自系列 完結型の大量生産指向、いわゆる「垂直統合」にこだわるあまり、現代の海外有力企業には常識とされる「水平分業」を活用したコスト競争に敗れてしまったわ けです。その結果、中途半端な一律的価格戦略の犯す致命的打撃を被ってしまったのです。「Ｐｒｉｃｉｎｇ（価格設定）」と「Ｐｒｏｍｏｔｉｏｎ（販売促進）」という＜２Ｐ：マーケティングの市場戦略対応にしめる二大施策＞の失敗によって、独 創性と高付加価値が約束してくれる高収益力を生むべきブ...

世界の為替管理が緩和されて、どこの国でも都市部では旅行客のクレジットや両替を簡便化する努力が続けられています。今でこそ円やクレジットカードが普及して、都市部ならば不便する国は少なくなりましたが、数十年前は有名都市や観光地を外れると、外貨は小額紙幣のキャッシュがたまに通用する程度。防犯上もキャッシュ携行は最小限が推奨されていましたから、多くの人が大変不便な思いをした経験があるでしょう。日本はアジアの最先進国と思われていますが外国人には「最も」と言えるほど不慣れ。外貨両替に関してはかなり遅れています。大都市を外れると銀行以外の両替所が少なく、外貨キャッシュを受け取るお店も多くありません。外貨預金の両替引出が可能なATMも限られています。日本文化に関心が高い、歓迎すべき訪日客ほど地方に深く分け入ります。両替もクレジットカードも、爆買い対応ばかりでなく、地方でのバス、タクシーなど交通費、低価格レストランの飲食など小口消費に便宜を図りたいものです。フランス、イタリアなどの観光大国といえども、パーフェクトではありません。それでもフランス人には流石の「おもてなし」がありました。30年も前の「旅は道連...

■「ポスト中国」の一番手は？２１世紀を迎えてから、世界経済は中国の驚異的な経済膨張に引っ張られてきましたが、その中国に息切れの様相が表れてすでに久しくなっています。＜労賃の急上昇を始め、過剰投資の金利負担等も絡み＞競争力低下と産業空洞化、経済格差、既得権益の肥大化と腐敗、不動産バブル、＜過剰在庫＞環境問題、少子化政策のツケから若年労働者不足…と深刻な問題が続々と露呈、かの国の＜高度成長期は着実に終焉したと、言ってもよさそうです。しかも、国家資本主義の弊害と資本主義経済の未熟な仕組みに金する統計処理の誤謬が表出して、中央政府の指令を受けた数字を必ず上回って報告する地方経済の数字には、上げ底どころか、マヤカシが積みあがって、実際の経済成長率は、政府発表数値の半分以下だろうと言うのが、中国通の定評ですから、このところの実質成長率は３％内外と見ておくのが妥当と思われます。＞「ポスト中国」の一番手として、人口でも引けを取らないインドを上げる識者は多いようですが、そうした一点集中論では、グローバル経済の新胎動を見逃してしまう恐れがあります。中国経済圏を支えてきたのが、＜日本や欧米の資本と技術供与に...

習近平政権の狙いは、数々の主席発言を要約すれば“世界帝国建設をめざし、アジアへの米国関与を排除したい”ことにあり、「アジアインフラ投資銀行＝AIIB」設立の趣意もその路線上にあることは否定できません。中国は、一方でアジア開銀の総裁を長年求めて得られず、IMF特別引き出し権SDRを巡って、活用拡大を提唱するも採用されず、米国主導の国際金融界への不満を募らせてきましたので、その面当てもあるのかも知れません。元来、国際金融機関としては、世銀（グループに国債開発協会や金融公社を含む）、アジア開銀（ADB）、欧州復興開銀、アフリカ開銀、米州開銀とか、多国間の北欧開銀、OPEC機 関、イスラム開銀、国際農業開発基金等や、準地域的金融機関として、アンデス、中米、カリブ、東西アフリカ等もあって、世界的環境配慮や公平性にも配慮 し、総務会、理事会を通じ、民主的な運用を図っております。中でもアジア開銀は６７ヶ国の加盟を得て、高所得開発途上国への融資「通常資本財源」と低所得 向けに緩和条件付き融資「特別基金」という財源を備え、加盟国からの出資金、準備金、民間資本借入金で運用しています。日本は最大出資・債権国...

中東とは欧州側から名付けられた名称で、同じく極東と呼ばれる日本からこの地を見れば、西アジア・北アフリカと言うべき地域のことです。四大文明 発祥地のメソポタミアとエジプトを含む古代文化・文明の中核地であった訳で、数学、幾何学、天文学などの学術文化に優れていた他、鉄器や陶器、織物などの 産業も発達しており、ササン朝ペルシャを経て、オスマン帝国のピークに至る中世までは、シルクロードという商物流の要まで抑えて、世界リーダーの過半を占 める栄華を誇っていました。しかしながら、砂漠化・自然環境の悪化もあり、イスラム教と科学技術革新・近代化とのアンマッチングもあったのか、近 世の産業革命への立ち遅れにより、第一次大戦後は英仏中心の植民地化を余儀なくされ、その後第二次大戦後は諸国の独立こそ勝ち得たものの、折角の虎の子で あるエネルギー資源に恵まれながら、大半の地域における戦乱を含めた深刻な政情不安が絶えず、昔日の面影を無くしてしまった現今を嘆かわしく思う次第で す。特に英仏が手を引いた６０年代終盤以降は、これに代わった米国が政治・経済・軍事面において、中東の安保を担って来たのですが、近時はオバマ政権の...

■鴨長明「天災論」と日蓮「人災論」東日本大震災から４年がたちました。いまだ復興が進まない被災地と被災者が受けた心身のダメージの大きさを伝える報道を見て、胸が締め付けられる思いです。震災発生当時、宗教学者の山折哲雄氏が「大災害に向き合う日本人の心象」と題して興味深い論を展開されておられたのを思い出しました。ここで改めてその要旨を紹介したいと思います。題して「鴨長明の方丈記の天災論と日蓮の立正安国論の人災論―生き方と表裏一体の議論」です。「まず仏道に心を寄せるだけの鴨長明の簡素な草庵の世界こそ、人生の全て、宇宙の中心であった。世間を騒がす時代の動き、人事の葛藤はすべて変化して止まない不確かなもので、大自然の脅威（１１８５年京都大地震）は天災以外の何ものでもなかった」「対する日蓮は街頭に出て辻説法を行い、政治を容赦なく批判し、法華経不信こそ社会不安や自然災害を起こす要因であると主張。国土を襲った地震（１２５７年鎌倉大地震）や台風、洪水という相次ぐ被災こそ、内乱と外敵進入（後の蒙古襲来）による危機の予兆だと警告を発した人災論であった」「鴨長明は自然に反逆することなく、風流に生きるしたたかな最善...

戦後70年を迎えて、中韓両国がアメリカを巻き込んで日本を貶め脅す歴史戦が益々過激化してきました。戦後70年と言っても、彼らの反日プロパガンダは35年ほど前から始まったもので「軍国日本の悪逆性」と言う“虚妄の歴史”を世界へ向けて発信し続けてきたことに対し、朝日新聞に代表される捏造記事や左派人権派の学者・法曹界までが、これに加担した一方で、日本の細川・村山首相や河野官房長官らが、史実に悖る自虐的発言を繰り返し、外務省も中韓米や国連に対して正鵠を得た意見表明を出さないばかりか、危機感を欠く弱腰対応に打ち過ぎ、禍根を断つ努力をしなかったことが今日の事態へ繋がっています。このまま、中韓の仕掛けた虚妄の歴史を一人歩きさせてしまっては、日本国と日本人が、世界中から未来永劫に誤解され、我々の子々孫々に“屈辱を負わせ続けてしまう”ことが危惧されます。なんとしても、不当な濡れ衣を晴らし、あらぬ恥をそそぐため、不条理な歴史戦に一刻も早く終止符を打つべきであると考える次第です。 今般、安倍首相が「21世紀構想懇談会」と称する各界有識者チームによるアドバイサリーボードを立ち上げました。但し、報道によると今夏に「...