ヴェトナム旅行では蓮（ロータス：Lotus：Nelumbo nucifera）の実の菓子や蓮茶、蓮の葉茶がおみやげの定番。ロータスの種を砂糖に漬けた菓子レストランでは蓮の実のターメリックライス、サフランライスを食した方も多いでしょう。食用植物にはビタミン、ミネラル、繊維質以外に三大健康成分といわれる生理活性化物質があります。その三つとは野菜、果実には癌（がん）や心血管病の予防や再発防止のポリフェノール。香辛料やハーブには精油（essential oils）、植物樹脂（oleoresins）のテルぺノイド。植物性生薬にはアルカロイド。このうち、モルヒネに代表されるアルカロイドは危険な物質でもあり、用法、用量が難しいために、アルカロイド含有食品には十分な知識と経験が必要です。「旧フランス領インドシナの食文化（3）：ヴェトナムの蓮（はす）食文化は不眠症、消化器疾患に著効？」蓮（ロータス：Lotus：Nelumbo nucifera）日本にも蓮の葉茶が輸入されるようになりダイエットや美容目的に愛用者がいるようです。安価なお土産の蓮茶は蓮の葉は使用せずに緑茶がベース。合成香料での味付けですから、...

蓮の花（lotus:Nelumbo lutea または Nelumbo nucifera）食用にされる蓮（ハス）はロータス（英名：Lotus）と呼ばれます。種類は2種が知られています。ロータスの大きな葉や花にはイソキノリン・アルカロイドが豊富 (写真上下）ベトナム・ホーチミン市郊外の水連（water lilly:Nymphaea, Nympheaceae）一般的に水連（スイレン）と呼ばれるものは観賞用．70種類はあります。ヴェトナムの食用蓮(Nelumbo nucifera：Lotus）はインド原産といわれ、インド同様にヴェトナムでも国花となっています。鍋料理が盛んなヴェトナム南部で花や茎、花弁は高級鍋用野菜。実（み）は生も食されますが乾燥品が主流。通年の食材として普及しています。乾燥させることでアルカロイドの毒性が失われるかどうかは不明。（写真上）べトナム南部とカンボジアとの国境は蓮（花托）の売り子が名物風景。メコン川フェリーで出会った欧米人（ロシア？）は売り子から買ったハスの実を、生で食べていました。香り高い生食ができるのは実だけのようですが、アルカロイドの危険性もあり、慣れない都...

英国の欧州連合離脱が、世界的経済危機を恐れる投資家・投機家のセンチメント反応をよび、それに輪をかけたＵＨＴＦ（超高速取引）の所為もあり、不動産売買や株式・為替の大幅変動を呼んでおります。もっとも、“長期投資家”のウォーレン バフェット氏の明言「金融市場を短期的に揺さぶるのは、市場の９５％にも上る“短期投機家”の仕業」であり 、同じく長期投資家のジム ロジャーズ氏の言「英離脱騒動が収まるまで、１～２年間は株を買わない」も併せて考えると、マスコミや一部経済評論家の過剰反応ぶりが色あせて見えてきます。日本株や円取引の三分の二が外国人であり、しかもその９５％が、“超短期的投機家”が占める訳ですから、まともな投資家は静観するのが筋でしょう。いずれにせよ、英国の離脱交渉（条件闘争）は、まだ始まってもおらず、これから二年間の猶予がある（どんでん返しも有り得る）訳ですから、この時点で経済問題に焦点を当てるのは、妥当な議論とは思えません。 今回の騒動は、英国発欧州政治の瓦解への道程と見ると、色々と見えてくるものがあります。まず、英国与党の内部分裂に業を煮やしたキャメロン首相が、そもそも国民投票にかける必...

今般の伊勢志摩サミットに関しては、意義や成果を問い、疑うコメントも多くありましたが、その後の中国、北朝鮮、ロシアの反発ぶりと強気と弱気が交錯した批判などをみると、所期の目的が達成できたように思われます。特に、オバマ大統領の広島訪問と世界へ向けた声明と、当事国のアメリカ、そして世界的な反響まで加味すると、“仕組まれた安部外交”の歴史的成果は挙がったものと考えられます。成功の最大要因は、言うまでもなく安倍内閣の安定政権にありましたが、忘れてならないのは、地元の関係者や裏方を担ったすべての関係省庁、特に最前線で細心奮闘された警察組織と防衛省、海上保安庁の職員たちであって、こうした方々に改めて深甚なる敬意と感謝の念をささげるべきであろうかと考える次第です。 まず、サミットの誕生要因にあった戦勝国主導の国連の機能不全（殊に常任理事国として徒に拒否権を悪用する覇権主義独裁国家のソ連（当時）と中国に煩わされる事態）を回避しつつ、日独伊・戦敗三か国も加えた先進民主主義国家間によるリーダーシップ確立という意味では、昨今のロシアや中国による国際法無視のもと、“力”による領土・領海侵犯が目に余るにつけても、...

トランプ氏の共和党指名獲得に関しては、多くのマスコミは”確定“とか”確実“と報じておりますが、小筆は”ほぼ確実化“とやや控えめな表現を取りました。その事由ですが、主流派の重鎮であるミットロムニー氏やブッシュ前・元大統領らが、既に反旗を翻し党大会の欠席を表明していますし、党分裂の恐れも考えられます。党結束に持ってゆくには、トランプ氏が、先ずは保守の理念を明言すること、そして、これまでの奔放な主張をある程度軌道修正して（政策協議を重ね党主流の思いをどこまで汲み取れるのか、）さらには、副大統領候補に誰を選ぶのか（目下前アラスカ知事のベイリン女史が話題に上っていますが、主流派の同意が得られるか）と言ったハードルをクリヤーする必要があるからです。いずれにせよ、決着は7月の党大会へもつれ込む訳で、成り行き次第では、なおどんでん返しに陥るケースも否定できません。最悪の場合、本選に向けて第三の候補が出現する可能性が無きにしも非ずなのです。 トランプ旋風は、別称「トランプ・トレイン」とも言われて、乗り遅れないように、トランプ列車に乗り込もうとする選挙民が次第に増えて来ております。今般の大統領選は、所謂保...

新興国経済が停滞し始めて二年目に入りますが、膨らむ一方の新興国債務が、世界景気回復の障害になって居るのは不可避の現実で、殊に中国とロシア経済の減速継続と、大統領の弾劾まで取りざたされるブラジルや、与党が敗北したベネズエラ、政権交代のあったアルゼンチンなど中南米諸国の、政治と経済の多重危機は、もはや二番底の深みにはまってしまったようです。こんな情勢下にあって、人口ボーナスに恵まれ、比較的経済成長が期待されるのが、ＡＳＥＡＮ10ヶ国とインドではないでしょうか。これら諸国の人口が 合計20億におよび、そのＧＤＰが7兆ドルもあることは、未来への期待を膨らませてくれます。 中でも、人口の大きさでは、其々13億内外と言うほぼ同数の人口を競い合う中国とインド（予測では１０年以内に、インド人口が中國を抜き世界一になるそうです）ですが、前者が既に少子高齢化に突入し人口オーナスに陥り、若年労働力不足に陥っているのに対し、後者は世界最大の若年層を抱え、これから愈々人口ボーナスを謳歌しようと言う状況にあることから、アジアに輝く未来の星が、インドであることが見えて来ます。かてて加えるに、アジアの新リーダーを自認...